うつ病　サポートサイト

 

うつ病は、大人だけのものと思っていたら大間違い。10歳を超えるとうつ病の患者は増え始め、最近は低年齢化も指摘されています。さらに厄介なのが、子どものうつ病は見逃されやすく、本人も保護者も気付かぬうちに悪化するケースが多いことです。横浜市の児童精神科・猪子メンタルクリニック院長の猪子香代先生に子どものうつ病について注意したいことをうかがいました。

ベネッセ 教育情報サイト

 

 

　　体調が優れない、イライラする、よく眠れない―。こうした症状がある中高年男性は更年期障害を疑った方が良いかもしれない。男性も女性と同様に更年期があり50代前後で心と体に変化が訪れる。症状を放置しておくと身体機能の低下だけでなく、うつ病やメタボリック症候群、生活習慣病などのリスクも高まるため、早期発見、早期治療が不可欠だ。

　男性更年期は「加齢男性性腺機能低下症候群（LOH症候群）」とも呼ばれ、加齢により男性ホルモンである「テストステロン」が減少することで、さまざまな症状が出る。国内での潜在的な患者は約600万人で、60代以上で2割、50代以上で1割が罹患（りかん）しているという。中には30代で発症するケースもある。

　更年期障害は「うつ病」と誤解しやすく、特に男性更年期は認知度の低さから、更年期の症状に苦しんでいても分からないということも少なくない。

　うつ病か、更年期かはテストステロンを検査することなどで判別できるという。男性向けエイジングケアを手がけるメンズヘルスクリニック東京（東京都千代田区）ではテストステロン値を測定する「男性力ドック」を実施している。

　テストステロンのチェックのほか、身長や体重など体組成の測定、筋肉量や血管年齢、動脈硬化、骨密度など男性ホルモンに関連する全ての項目を検査し、精神面の診察も含めた総合的な視点で健康状態を検査する。一連の検査時間は約1時間で費用は約3万円。全国から月100人程度が受診するなど関心も高まっている。

　男性更年期と分かれば対策も取りやすくなる。ストレスや睡眠不足でホルモン量は低下するため、食事や睡眠、運動といった生活習慣の見直しや男性ホルモンの補充などで症状の改善が期待できるという。

＜メンズヘルスクリニック東京　医師・鈴木雄一郎氏＞

　男性の更年期障害は「うつ病」など精神的な病気と症状が似ていて区別がつきにくい。「男性力ドック」など専門的な検査で判別することが可能だ。男性は「家庭」や「社会」、そして「生物」としての“役割”があり、男性力の維持が求められている。

　男性力ドックは筋年齢や骨年齢、性機能年齢、ホルモン年齢などを問診し、「心」「体」「性」の側面から男性力を数値化して、総合的に更年期や健康状態を判断する。

　男性ホルモンは20歳前後をピークに減少する。更年期障害は40―50代が多いが、20―30代で来院する患者もいる。また、男性ホルモンが多い、少ないで更年期障害になるわけではない。問題は“変化量”だ。テストステロンが大きく減少した時に症状が出やすい。変化量を継続的に見ることも重要だろう。（談）

 

 

ヤフーニュース

 

　日本人の双極性障害（そううつ病）に関連する遺伝子を発見したと、藤田保健衛生大学（愛知県豊明市）などが発表した。

　コレステロールや青魚などに含まれる不飽和脂肪酸などの代謝にも影響を与える遺伝子で、脂質代謝異常との関連性を初めて確認したという。因果関係の解明などが進めば、食生活の改善などによる予防や治療効果も期待できるとしている。

　研究成果は２４日、国際学術誌「モレキュラー・サイカイアトリー」電子版に掲載された。

　同大によると、そううつ病は１００人に１～２人の割合で発症するが、詳しい原因はわかっていない。共同研究には全国３２の大学や施設などが参加。患者２９６４人と、それ以外の６万１８８７人のゲノム（全遺伝情報）を比較、病気のかかりやすさに影響する遺伝子の塩基配列の違いを約９０万か所にわたって分析した。

　その結果、患者の血中の脂質濃度に関わる遺伝子の場所に、わずかに高い確率で決まった塩基が現れることを確認。この塩基配列の場合、発症リスクは１・１８倍に高まるとしている。

　海外では、そううつ病のリスクとなる遺伝子は昨年末時点で２０個弱、特定されているという。同大学の岩田仲生医学部長（精神医学）は「臨床研究などを続けて発症の仕組みの解明につなげたい」と話している。

 

 

 

読売新聞（ヨミドクター） 1/25(水) から転載

 

 

　◇九州大などの研究チームが発見

　九州大などの研究チームは１６日、うつ病の症状の重さに関連する血中代謝物を発見したと発表した。研究成果は同日（現地時間）、米オンライン科学誌に掲載された。症状の重さは、患者の申告に基づいて専門家の面接でその程度を判断しているが、今回の発見で症状の客観的評価法の確立や新薬開発につながることが期待される。

　発見したのは九州大や大阪大、国立精神・神経医療研究センターの共同研究チーム。

　発表によると、九州大病院や大阪大病院、同センター病院を受診した抑うつ症状がある計９０人の患者から採血し、うつ病症状の重さと血中代謝物との関係を調べた。その結果、症状の重さによって、血液の中で量が変化する２０種類の代謝物を特定した。特に「３－ヒドロキシ酪酸」や「ベタイン」など５種類は３病院のいずれでも強く関連していることが確認された。

　さらに「抑うつ気分」「罪悪感」「自殺念慮」（自殺したい気持ち）など症状別で量が変化する代謝物が異なることも分かった。

　九州大大学院医学研究院の加藤隆弘・特任准教授（精神医学）は今後、大規模な研究での検証が必要とした上で、「うつ病の早期発見や病態メカニズムの解明、新薬開発につながる可能性もある」と話している。

 

 

毎日新聞　28.12.17

 

 

 

愛する我が子が“うつ”になってしまったら、親としては悲しいですよね。

ストレスの多い現代社会を生き抜いているのは子どもも同じ。なので、うつや不安を抱える子どもが少なくない時代になったと言われています。

しかし実は、“うつ”や”不安”を抱えやすい子は、“家庭環境”が影響しているということが最新の研究でわかりました。

そこで今回は、日本医科大学が全国から無作為に抽出した12歳から18歳、9,491名の子どもを対象に行った調査をもとに実施した分析結果から、子どもがうつになりやすい家庭の意外な特徴を3つご紹介しましょう。

 

 

 

■1：世帯収入が低い

 

収入層を“最も高い”から“最も低い”まで、五段階で分けて、“世帯所得と子どもの抑うつ・不安の関連”を調査してみると、世帯所得が中位の世帯を「1」とした場合に、世帯所得が五段階中一番低い「最も低い」に分類された世帯では、抑うつ・不安を抱えている子どもの割合が1.61倍も高いという結果が出ました。

また、同調査によれば、欧米では親の社会経済状況が悪いほど、その子どもが抑うつ・不安状態に陥るリスクが高くなることが多数報告されており、今回のリサーチは日本でもその傾向がある実情を示唆しています。

収入が低い層の子どものストレス源は、「家族との人間関係」や「家族以外との人間関係」、「家庭の経済状況」などが上位になっているそうです。

 

 

 

■2：世帯収入が高い

 

また、同調査によれば、子どもが不安感を抱きやすい家庭のもうひとつの収入特徴として、世帯所得が五段階中一番高い「最も高い」に分類された高収入層世帯も該当しました。

こちらは、中位世帯「1」に比較して1.3倍の子どもが抑うつや不安を抱えていることが発覚しました。

この場合のストレスの原因としては、「学業」が挙げられており、収入があるがゆえに「高度な教育を受けさせたい」という親の希望が、子どもにとって強いストレスになっている可能性があるということを示しています。

 

 

 

■3：ひとり親家庭

 

また、次に世帯構造の特徴で見てみると、「ひとり親世帯」の子どもには抑うつ・不安を有する子どもの割合が高いとわかりました。

具体的には、「両親がいる世帯」を「1」として、「ひとり親世帯」は、抑うつ・不安を有する割合が1.4倍も高いことが明らかになっています。

ひとり親でも一生懸命に子育てをしている親が多いはずです。けれども、子どもなりになんらかのストレスを抱えてしまい、実態として不安やうつを発症しているケースも多いのかもしれません。

 

 

 

 

■いじめられている子も将来のうつ発症リスクが高い

 

子どもが抑うつ感情や不安を抱えてしまうには、家庭環境が要因の一つであるとお伝えしましたが、思春期にいじめを受けた被害者は20歳前後でうつ病になる人が少なくないという実態もあるのです。

『WooRis』の過去記事「“いじめ”が将来のうつ病を引き起こす!? 早期発見方法と親がすべき事5つ」では、いじめとうつ病の関係性についてお伝えしています。

今はうつを発症していなくても、将来的に心を病んでしまうリスクが高まるのです。お子さんが“いじめ”に遭っていないかを注意深く観察することも、子どもの未来に対する親の責任の一つと言っていいかもしれません。

 

いかがでしょうか？

日本でも、家庭環境によって子どもがうつになりやすい傾向が出てきたとは、驚きですよね。お子さんがうつや不安感を抱いてしまっているようならば、早めに専門医を受診してください。